店舗のためのネット集客 7. ネット業者に
騙されないために

ネット集客の業者から電話やメールで連絡があり、来店者を増やすためのサービスを契約したものの、残念なことに、あまり成果が出なかったという経験がある店舗オーナーも少なくありません。

成果が出なかっただけでなく、ネット集客の業者とトラブルになってしまうケースもあります。

せっかく有効な施策があるにもかかわらず、ネット集客自体にネガティブなイメージがついてしまい、ネット集客に背を向けてしまうのは、機会損失となり、大変もったいないことです。

費用対効果があうネット集客の業者の
サービスはあまりない

ネット業者に騙されないために

ネット集客の業者から、電話がかかってきたり、メールが送られてきたりすることもあるでしょう。

全てを否定するわけではありませんが、基本的には、費用対効果があわないため、有料でサービス提供を受けた方がいいケースはあまりありません。(ホットペッパーや食べログなどの一部の媒体は除きます)

中には効果があまりないだけでなく、ハイリスクな施策をおこなう業者もあり、依頼して逆に集客にマイナスになってしまうこともあります

店舗オーナーにも責任がある場合も

業者が悪いというのもあるのかもしれませんが、店舗オーナーにも責任がある場合もあります

店舗オーナー自身がネット集客のサービスについて詳しくなかったこともあり、営業トークを真に受けて過剰な期待を持ち、予想していた成果が出ないために、トラブルになることもあります。

本来であれば、正しい知識があれば、必要があるなしの適切な判断ができるでしょうが、知識がないため間違った判断したのなら、店舗オーナーにも責任があるでしょう。

「あとから騙された!」と後悔しても、後の祭りなのです。

業者からの提案を
判断できるようになるべき

業者からの提案を判断できるようになるべき

細かいネットサービスの仕組みを詳しく理解する必要はありませんが、店舗オーナーとして、「費用対効果があるのか?」「どのようなリスクがあるのか」ある程度判断できるようになるべきです。

これからの情報社会では、店舗オーナーにも必要な能力になるでしょう。

●ネットサービスも店舗ビジネスも
詳しくないことも

そもそも業者の営業マンは、ネットサービスにも、店舗ビジネスの経営にも詳しくないことがほとんどです。

通常、営業マンは、1種類のサービスだけでは効率が悪く採算があわないため、様々なサービスを販売しています。

会社から売ってこいといわれた取り扱っているサービスの1つであり、ネットの仕組みをよくわかっていませんし、そもそも興味を持っていません。

普通は、ネットの技術に詳しいスタッフは本社内のパソコンの前で働いており、営業マンは店舗へ営業へ出かけて分業しています。

だまそうという意図はないのかもしれませんが、営業成績を上げるために、詐欺にならない程度にあの手この手で勧誘します。

私は、店舗オーナーから色々相談を受けますが、明らかに効果のない施策を効果があるように提案したり、まともな会社なら絶対にやらないようなハイリスクな施策をおこなっていたり、営業マン自身も気づかないうちに、嘘になってしまっていることもあります。

●費用対効果の計算の仕方

例えば、月3万円の口コミサイト掲載サービスに加入した場合、口コミサイト経由で店舗ホームページにどのくらいの価値があるのか計算してみましょう。

口コミサイトの自分たちの店舗ページの閲覧 500PV
店舗ホームページへの流入 50PV
店舗ホームページへの流入者の来店率 10%
とすると、月3万円で5人の来店があるわけですから、1人あたり6000円の費用がかかると計算できます。

掲載したらなんとなく来店があるだろうと考えるのではなく、数字に落とし込んで計算する癖をつけましょう。

必ず、施策に効果があったかどうか、計測する必要もあります。計測のレポートをあえて出さない、出したら契約解除になるから出せない場合もあります。

明らかに効果があることがわかっていること以外は、計測できないならやらないことです。

業者から提案を受けやすいサービスも一部説明しておきます。

<地図検索で上位表示させるサービス>

地図検索で上位表示させるサービス

地図検索で上位表示させたら、成果報酬をもらうサービスなどがあります。

そもそも、ライバルがそこまで多くないなら、キーワードを絞れば容易に3位以内に入ることができます。キーワードを絞ることにより、他のキーワードが弱くなってしまう弊害が起こる可能性もあり、総合的に判断する必要があります。

〈 地図検索で3位以内に表示されるには 〉のページを読んでいただければ、自分たちで施策をおこなうことができます。

少し前には、グーグルマイビジネスの店名タイトルを変更してしまうケースが問題になりました。

グーグルマイビジネスのタイトルを変えるのは、ガイドライン違反であり、ペナルティーを受ける可能性があるので止めた方がいいです

中には、今でもそのようなハイリスクな施策をおこなっている会社もありますので、注意が必要です。

地図検索をしてみると、店名タイトルを変更している店がけっこうあります。

<自然検索で上位表示させるサービス>

以前より減りましたが、自然検索で上位表示させるサービスがあります。

地図検索で上位表示させるサービス以上にハイリスクな施策になりがちなため、注意が必要です。

以前よりもサービスで上がりにくくなりましたので、多くのSEO会社は事業変更することになりました。

〈 自然検索で上位表示されるには 〉のページを読んでいただければ、自分たちで施策をおこなうことができます。

<有料口コミサイト掲載サービス>

業者からの提案を判断できるようになるべき

有料で掲載する価値のある口コミサイトは、ごく一部の業種の媒体を除き、ほぼありません。

特に注意しなくてはいけないのは、「屋号+口コミ」「屋号+評判」などで検索されて閲覧されても1回閲覧された計算になるので、無料掲載でも閲覧されますし、有料掲載したための成果ではありません。

同じく、予約サービスも一緒になっている口コミサイトであれば、既存のリピートの顧客が予約サービスを使用した場合も閲覧された計算になってしまいます。

費用対効果が測りにくくなっているのが、有料口コミサイト掲載サービスの特徴です。

<グーグルビジネスの削除代行サービス>

グーグルマイビジネスの削除代行するサービスを提供する会社があります。

ローカルガイドレベルの高いグーグルアカウントから違反報告などをおこない、削除されたら、1回10万円など成果報酬を支払うことになります。

高額かつ削除されるとも限らないので、利用する必要はないですが、中には自分の会社で悪い口コミをして、契約すれば削除して成果報酬を請求し、契約しなければそのまま悪い口コミが残るようにする会社もあるので、注意が必要です。

業者からの提案に悩んだら、
ネットサービスに詳しい人に相談を

今回書いたことをある程度理解していただければ、業者からの提案に悩む必要はないのかもしれませんが、もし悩んだら、ネットサービスに詳しい人に相談するとよいでしょう

ネット集客を専門にしているコンサルタントではなくても、ホームページ制作管理会社などの担当者も親切に答えてくれるでしょう。

長文お読みいただきましてありがとうございました。

今回、自然検索、地図検索、広告、口コミ、ネットサービスなど多岐にわたり説明しましたが、知るだけでなく行動しないと成果になりません。

ネット集客を実践されて、皆さまの店舗ビジネスが繁盛されることを願っております。

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